計算式

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概要

給与または賞与の支給控除項目ごとに計算式を登録します。
支給や控除の項目に任意の計算式を登録しておくことによって、給与処理または賞与処理を行う際に、計算式が設定された項目の金額を自動的に計算します。
また、教職員情報に登録されている情報や前月給与の情報を使用した計算式を設定することもできます。

教職員によって計算式の設定を分ける場合

給与体系を分けて登録することで、設定も分けることができます。給与体系で「使用する」を選択すると、複数の給与体系を登録できます。
詳細は、こちらをご参照ください。

基本操作

計算式を登録する

以下の設定例から、操作手順を確認できます。

一般的な計算式

• クリーニング手当としてクリーニング回数分の金額を支給する場合
• 食事手当（支給17）として1日150円を出勤した日数分支給する場合
• 前渡しとして支給した通勤手当（支給18）を通勤費現物（控除15）として控除する場合
• 残業手当に独自に作成した休日手当も含める場合

 教職員情報の単価を組み込んだ計算式

• 役職手当（支給３）を支給する場合

 条件式を組み込んだ計算式

• 欠勤日数と遅早時間がない場合に皆勤手当（支給11）として5,000円支給する場合
• 欠勤日数が0日の場合10,000円、欠勤日数が1日の場合5,000円、欠勤日数が2日以上の場合0円を精勤手当（支給12）として支給する場合（複数の条件を使用した計算式）

• 通勤手当に5,000円の上限を設定する場合

  参考	通勤手当の非課税限度額を判定したい場合は、支給項目の通勤手当（支給18）ではなく、教職員情報の通勤手当１～３に計算式を設定します。

 給与処理月を組み込んだ計算式

• 給与処理月11月～3月は、燃料手当（支給10）として20,000円支給する場合

家族人数を組み込んだ計算式

• 扶養している家族1人につき5,000円の家族手当（支給４）を支給する場合
• 20 歳未満の子供 1 人につき 5,000 円の家族手当（支給４）を支給する場合
• 学校に在学中の家族 1 人につき 5,000 円の家族手当（支給４）を支給する場合

端数処理を組み込んだ計算式

• 福利厚生施設を利用した場合に、施設利用料（控除10）として1時間につき250円を控除（100円未満の端数は切り捨て）する場合

計算式テーブルを組み込んだ計算式

• 売上額に応じて実績手当（支給９）を支給する場合
• 等級と役職に応じて基本給を支給する場合
• 暦日を使用して減額金を計算する場合
• 勤続年数に応じて、勤続手当（支給２）を支給する場合（『総務人事奉行クラウド』をご利用の場合）

内訳項目を組み込んだ計算式

• 財形貯蓄（控除９）にA銀行とB銀行の貯蓄金額を内訳として控除する場合

教職員情報の内容を組み込んだ計算式

• 役職が課長（役職コード：002）の場合は、役職手当として20,000円を支給する場合
• 資格手当（支給7）を支給する場合（『総務人事奉行クラウド』をご利用の場合）

こんなときは

別の給与体系で登録済みの計算式を複写する

［給与基本設定］メニューの［基本］ページの給与体系で「使用する」を選択している場合に、別の給与体系で登録されている計算式を複写できます。
給与体系を選択し、［F6：複写］を押します。
［給与体系検索］画面で複写する給与体系を選択し、［OK］ボタンをクリックします。
確認メッセージで複写元と複写先を確認し、［OK］ボタンをクリックして複写します。