内部取引突合

［内部取引照合 - 内部取引突合］メニュー

概要

［突合科目設定］メニューと［突合取引先設定］メニューで設定した内容にしたがって、内部取引を突合します。
それぞれのグループ個社で内部取引が正しく計上されているかを確認します。

差額許容額を超える差額が発生している場合は、差額列が黄色で強調表示され、（明細突合）が表示されます。
 （明細突合）をクリックすると［明細突合］画面が表示され、AIが金額・摘要・日付をもとに 1：1、1：Nの内部取引を突合します。伝票日付が月を跨いでいる内部取引も突合できます。
突合できなかった内部取引が残るので、金額・摘要・日付をもとに手動で突合することで、差額の原因となっている明細を特定できます。

基本操作

内部取引を突合する

詳細は、こちらをご参照ください。

出力項目

［内部取引突合］画面で（明細突合）をクリックして表示される［明細突合］画面の出力項目を説明します。

突合結果

内部取引を突合する順番

当メニューでは、まず「日付と金額が完全一致しているか」をチェックして、内部取引を突合します。この組み合わせは、（日付一致）と表示されます。
突合されずに残った内部取引は、AIが金額・摘要・日付をもとに判断して突合していくので（AI）と表示されます。AIが判断したものは、やが表示され、信頼度を確認できます。

項目	説明
（日付一致）	日付と金額が完全一致しているため、内部取引を突合した明細です。
（AI）	AIが、金額・摘要・日付をもとに内部取引を突合した明細です。 信頼度が 70 %以上の場合に表示されます。 信頼度が 70% より小さい場合に表示されます。
（手動）	［明細突合］画面で、手動で内部取引を突合した明細です。
（対象外）	［明細突合］画面で、手動で対象外にした明細です。 対象外にした明細は、［内部取引消去仕訳一括起票］メニューの対象から除外されます。

差額

こんなときは

「月ずれ」列にが表示される

突合する 2 つの法人で決算月がずれている場合に、が表示されます。
詳細な会計期間は、［連結対象法人］メニューで確認できます。

「法人間キー」の名称を設定する

［F2：略称］を押して、法人ごとの略称を設定します。
設定した略称が「法人間キー」に表示されます。

付箋を貼る

［内部取引突合］画面で、付箋を貼る明細を選択して［F3：付箋］を押します。
当メニューで貼った付箋は、［内部取引消去仕訳一括起票］メニューでも確認できます。

主に、以下のような場合に付箋を貼ります。

• ［内部取引消去仕訳一括起票］メニューで起票せず、別途手入力する明細の場合
• ［内部取引消去仕訳一括起票］メニューで起票後に、仕訳伝票で差額調整科目を変更する場合

グループ個社の取引を、明細単位で確認する

確認したい行を選択して、［F6：取引明細］を押します。
［内部取引突合 - 取引明細］画面で、グループ個社の期首残高や仕訳伝票、付箋を明細単位で確認できます。

突合パターンを設定する

［F7：突合科目設定］を押します。
［突合科目設定］メニューで、内部取引で使用する連結科目や差額許容額、差額発生時の調整科目を設定します。

［明細突合］画面に、文字が灰色になっている内部取引がある

［内部取引突合 - 条件設定］画面の「集計期間」に含まれない月の内部取引は、灰色で表示されます。

例	集計期間が「5月」で、月を跨いだ内部取引（4月30日と 5月 1日）がある場合は、4月30日の明細が灰色の文字で表示されます。

純資産科目の換算後金額を入力したのに、金額が反映されない

［為替換算後金額］メニューで入力した換算後金額が、連結データに反映されていないことが原因です。
合算をやり直してください。