[内部取引照合 - 内部取引突合]メニュー
概要
[突合科目設定]メニューと[突合取引先設定]メニューで設定した内容にしたがって、内部取引を突合します。
それぞれのグループ個社で内部取引が正しく計上されているかを確認します。
差額許容額を超える差額が発生している場合は、差額列が黄色で強調表示され、(明細突合)が表示されます。
(明細突合)をクリックすると[明細突合]画面が表示され、AIが金額・摘要・日付をもとに 1:1、1:Nの内部取引を突合します。伝票日付が月を跨いでいる内部取引も突合できます。
突合できなかった内部取引が残るので、金額・摘要・日付をもとに手動で突合することで、差額の原因となっている明細を特定できます。
| 補足 |
突合パターンによって、集計方法が異なります。
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| 補足 |
以下のグループ個社(法人)は
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基本操作
内部取引を突合する
詳細は、こちらをご参照ください。
出力項目
[内部取引突合]画面で(明細突合)をクリックして表示される[明細突合]画面の出力項目を説明します。
突合結果
内部取引を突合する順番
当メニューでは、まず「日付と金額が完全一致しているか」をチェックして、内部取引を突合します。この組み合わせは、(日付一致)と表示されます。
突合されずに残った内部取引は、AIが金額・摘要・日付をもとに判断して突合していくので(AI)と表示されます。AIが判断したものは、
や
が表示され、信頼度を確認できます。
| 項目 | 説明 |
|---|---|
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日付と金額が完全一致しているため、内部取引を突合した明細です。 |
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AIが、金額・摘要・日付をもとに内部取引を突合した明細です。
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[明細突合]画面で、手動で内部取引を突合した明細です。 |
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[明細突合]画面で、手動で対象外にした明細です。 対象外にした明細は、[内部取引消去仕訳一括起票]メニューの対象から除外されます。 |
| 補足 |
内部取引明細の摘要に以下の情報が含まれていると、AIの信頼度が高くなります。
また、金額が一致する唯一の組み合わせだったり、日付が近い場合も信頼度が高くなります。 |
差額
| 項目 | 説明 | ||
|---|---|---|---|
| 差額 |
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| 当月以外の明細による差額 |
画面下部の「突合済明細」に表示されます。
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| 金額不一致による差額 | 画面下部の「突合済明細」に表示されます。 金額は不一致でも、連結会計の視点では許容範囲内差額と判断して、手動で突々した内部取引の金額が集計されます。 |
こんなときは
「月ずれ」列に
が表示される
突合する 2 つの法人で決算月がずれている場合に、が表示されます。
詳細な会計期間は、[連結対象法人]メニューで確認できます。
「法人間キー」の名称を設定する
[F2:略称]を押して、法人ごとの略称を設定します。
設定した略称が「法人間キー」に表示されます。
付箋を貼る
[内部取引突合]画面で、付箋を貼る明細を選択して[F3:付箋]を押します。
当メニューで貼った付箋は、[内部取引消去仕訳一括起票]メニューでも確認できます。
主に、以下のような場合に付箋を貼ります。
- [内部取引消去仕訳一括起票]メニューで起票せず、別途手入力する明細の場合
- [内部取引消去仕訳一括起票]メニューで起票後に、仕訳伝票で差額調整科目を変更する場合
グループ個社の取引を、明細単位で確認する
確認したい行を選択して、[F6:取引明細]を押します。
[内部取引突合 - 取引明細]画面で、グループ個社の期首残高や仕訳伝票、付箋を明細単位で確認できます。
突合パターンを設定する
[F7:突合科目設定]を押します。
[突合科目設定]メニューで、内部取引で使用する連結科目や差額許容額、差額発生時の調整科目を設定します。
[明細突合]画面に、文字が灰色になっている内部取引がある
[内部取引突合 - 条件設定]画面の「集計期間」に含まれない月の内部取引は、灰色で表示されます。
| 例 |
集計期間が「5月」で、月を跨いだ内部取引(4月30日と 5月 1日)がある場合は、4月30日の明細が灰色の文字で表示されます。 |
純資産科目の換算後金額を入力したのに、金額が反映されない
[為替換算後金額]メニューで入力した換算後金額が、連結データに反映されていないことが原因です。
合算をやり直してください。