Sシステム奉行V ERP
概要
リース料総額の割引現在価値の計算式と消費税の扱いについて説明します。
計算方法
PV:割引現在価値
P :基本リース料
t :支払回数
C :支払間隔
i :割引率
RV:残価保証額
前払い(1 回目の利息がない)
後払い(1 回目の利息がある)
| 参考 |
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前払リース料がある場合の計算方法
PV:割引現在価値
P :基本リース料
t :支払回数
a :前払リース料充当回数
C :支払間隔
i :割引率
RV:残価保証額
前払い(1 回目の利息がない)
後払い(1 回目の利息がある)
| 参考 |
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消費税額の扱い
上記の計算式で「P」(基本リース料)が、「税込」「税抜」どちらの金額になるかは、売買処理リース資産の消費税計上方法で変わります。
過年度に契約したリース資産の場合は、[リース資産情報]メニューの売買処理リース資産の消費税計上方法にしたがいます。
| 消費税債務として計上 | 税抜金額 |
|---|---|
| リース債務に含める | 税込金額 |
課税仕入の対象となる消費税額については、貸手の購入価額等が明示されているかどうかによって変わります。
| 明示されていない | リース料総額にかかる消費税が課税仕入の対象となります。 |
|---|---|
| 明示されている | 貸手の購入価額にかかる消費税が課税仕入の対象となります。 |
以下の例で、「P」(基本リース料)にどのような金額を使うのかを説明します。
貸手の購入価額等が明示されていない場合
課税仕入の対象となるのは、リース料総額にかかる消費税となります。
| 例 | 基本リース料 1,320 円(内消費税 120 円) リース料総額 13,200 円(内消費税 1,200 円)10 回払い |
- 「消費税債務として計上」の場合
P = 1,200 円 - 「リース債務に含める」場合
P = 1,320 円
貸手の購入価額等が明示されている場合
課税仕入の対象となるのは、貸手の購入価額にかかる消費税となります。
| 例 | 基本リース料 1,320 円(内消費税 120 円) リース料総額 13,200 円(内消費税 1,200 円)10 回払い 貸手の購入価額等 11,000 円(内消費税 1,000 円) |
- 「消費税債務として計上」の場合
P = 1,220 円( =(13,200 - 1,000)÷ 10) - 「リース債務に含める」場合
P = 1,320 円