概要
登録可能な明細件数の上限に近付いた場合の対処方法を説明します。
対処方法
システムによって最大明細件数と対処方法が異なります。
ご利用中のシステムにあわせて以下の対処をしてください。
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最大明細件数 |
対処方法 |
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|---|---|---|
| 奉行iクラウド | ||
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Eシステム |
30,000件 |
『Jシステム』以上をご契約ください。 |
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Jシステム |
100,000件 |
『Aシステム』以上をご契約ください。 |
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Aシステム以上 |
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『明細数拡張パック for 勘定奉行iクラウド』を追加で契約することで、登録可能な明細件数を増やせます。『明細数拡張パック for 勘定奉行iクラウド』をご検討いただく場合は、以下の弊社ホームページからお問い合わせください。 |
| 奉行V ERPクラウド | ||
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『明細数拡張パック for 勘定奉行V ERPクラウド』を追加で契約することで、登録可能な明細件数を増やせます。『明細数拡張パック for 勘定奉行V ERPクラウド』をご検討いただく場合は、以下の弊社ホームページからお問い合わせください。 |
| 参考 | 決算が確定した事業年度の仕訳伝票(明細)を削除して対処することもできます。 詳細は、こちらをご参照ください。 |