資金繰りに影響する取引例と集計方法

概要

資金繰りに影響する取引例と、［資金繰り推移表］メニューでの集計方法を説明します。
仕訳に資金科目が含まれている場合に、その資金の収支を相手科目の資金繰り項目ごとに集計します。

1：1の仕訳（消費税自動計算「税込金額から計算する」）

• 仕訳
  

  借方		貸方
  水道光熱費	11,000 （1,000	現金 ※資金科目	11,000

• 資金繰り推移表
  • 税込
    税込の金額（11,000）が、本体の価格（水道光熱費）に設定されている資金繰り項目に集計されます。
    
  • 税抜
    消費税額分（1,000）は、消費税科目に設定されている資金繰り項目に金額が集計されます。
    

N：1の仕訳（Ｎ側に資金科目）

• 仕訳
  

  借方		貸方
  現金 ※資金科目	45,000	受取利息	50,000
  法人税等	5,000

• 資金繰り推移表
  資金科目の相手科目（受取利息）に設定されている資金繰り項目に、資金科目の金額分（45,000）が集計されます。
  

N：Nの仕訳

A

• 仕訳
  

  借方		貸方
  旅費交通費	4,400 （400	普通預金 ※資金科目	154,400
  給料手当	200,000	預り金	50,000

• 資金繰り推移表
  資金科目と相手科目が複数存在している場合（N：Nの仕訳）、資金科目に対して複数の内訳が存在するため、資金科目の金額を相手科目の上から順に振り分けて集計します。
  税込の場合で説明します。
  • 明細の1行目にある、資金科目の相手科目（旅費交通費）に設定されている資金繰り項目に、旅費交通費の金額（4,400）が集計されます。
  • 明細の2行目の相手科目（給料手当）の金額が200,000ですが、未集計分の資金科目の金額が150,000（154,400 － 4,400）なので、その分が給料手当に設定されている資金繰り項目に集計されます。
    

B（Aと借方の勘定科目の並び順が異なっている）

• 仕訳
  

  借方		貸方
  給料手当	200,000	普通預金 ※資金科目	154,400
  旅費交通費	4,400 (400	預り金	50,000

• 資金繰り推移表
  税込の場合で説明します。
  明細の上から順に集計するため、明細の1行目にある相手科目（給料手当）に設定されている資金繰り項目に、資金科目の金額分（154,400）が集計されます。
  
  

  参考	上述のとおりのため、N：Nの仕訳の場合は、お客様が資金繰りを把握する際に重要な勘定科目を仕訳の上から指定してください。 なお、できる限り1：1、または1：Nの形式で仕訳を入力することで、資金繰りを把握しやすくなります。

部門間の資金移動の仕訳

• 仕訳
  

  部門	借方		部門	貸方
  全社	当座預金 ※資金科目	70,000	大阪支店	普通預金 ※資金科目	70,000

• 資金繰り推移表
  資金科目だけの仕訳の場合、企業全体としては資金の増減がないため集計されません。
  ただし、部門別に見たときには部門間で資金が移動しているので、資金繰り推移表には「資金移動」と出力されます。
  
  

資金科目が含まれていない仕訳

• 仕訳
  

  借方		貸方
  工具器具備品	320,000	未払金	320,000

• 資金繰り推移表
  集計されません。

参考	資金繰り項目が「未設定」の場合は、以下のように他の資金繰り項目とは別に集計されます。 「未設定」の内訳になっている勘定科目を適切な資金繰り項目に変更する場合は、こちらをご参照ください。