期中に当サービスを導入した場合の手順

概要

当サービスを期中に導入する場合に必要な手順を説明します。
例のような条件で、当サービスを使い始める場合は、以下の作業が必要です。

1.伝票入力開始月を指定する

［経理業務設定］メニューで、伝票の入力を開始する月を指定し、登録します。

1. ［法人情報 ‐ 経理規程 ‐ 経理業務設定］メニューを選択します。
2. 「9月分」の伝票から入力を開始する場合は「月」に「9」を指定します。
   「日」は自動的に会計期首の日付と同じになります。変更できません。
   
   

   参考	会計期首から伝票入力開始日までの伝票がすでに登録されている場合は、伝票入力開始日は変更できません。

3. ［登録］ボタンをクリックします。

2.期首残高を入力する

［期首残高］メニューで、期首4月1日時点での残高を入力します。

3.期首月から伝票入力開始月までの発生金額を入力する

合計残高試算表などで使用する、期首月から伝票入力開始月までの発生金額を、［導入前実績金額］メニューで入力します。
「処理年度」で「導入初年度」を選択し、入力する月を選択します。

4.期首月から伝票入力開始月までに発生した変動額を入力する

必要に応じて、株主資本等変動計算書で使用する、期首月から伝票入力開始月までに発生した変動額を［導入前変動額］メニューで入力します。
［事業年度］には導入初年度を選択します。

5.期首月から伝票入力開始月までに発生した消費税額を加味して、消費税申告書を作成する

当サービスで入力した仕訳伝票から集計した消費税額（9月～3月）に、サービス導入前（4月～8月）の消費税額を加算した消費税額を、消費税申告書に直接入力します。
詳細は、こちらをご参照ください。