初期表示される消費税の計算方法を変更する（消費税区分・消費税率種別・自動計算・端数処理）

概要

消費税の計算に関わる項目（赤枠の項目）や設定方法について説明します。

消費税区分を変更する

事前に設定した消費税区分が、仕訳伝票入力時に初期表示されます。
消費税区分の具体的な運用例は、こちらをご参照ください。

初期表示する消費税区分は、勘定科目、補助科目ごとに設定できます。

勘定科目ごとに設定する

1. ［合算データ情報 - 連結科目 - 勘定科目］メニューを選択します。
2. ［連結仕訳入力］ページの「借方消費税区分」や「貸方消費税区分」にカーソルがある状態で［Space］キーを押し、初期表示する消費税区分を指定します。
   
   
3. ［F12：登録］を押します。

補助科目ごとに設定する

交際費のように、接待などの課税取引と慶弔などの非課税取引が発生する場合は、取引内容を補助科目に登録します。

• 通常の交際費　　　　 ⇒ 000：その他（消費税区分「課税売上分課税仕入」）
• 慶弔費としての交際費 ⇒ 001：慶弔費（消費税区分「不課税仕入」）

1. ［合算データ情報 - 連結科目 - 補助科目］メニューを選択します。
2. 以下の順に設定します。
   
   1. 補助科目を追加する勘定科目のコードを指定します。
   2. 取引に対する慶弔費用の補助科目を追加します。
   3. 慶弔費の場合は「消費税 ‐ 勘定科目と同じ設定にする」で「0：しない」を選択して、消費税区分を「不課税仕入」に変更します。
3. ［F12：追加］を押します。
4. ［F12：登録］を押します。
5. 確認メッセージが表示されるので、［OK］ボタンをクリックします。

消費税率種別を変更する

事前に設定した消費税率種別を元に、仕訳伝票入力時に消費税率が表示されます。

• 消費税率種別「標準」：10％
• 消費税率種別「軽減」：軽減税率8％

消費税率種別は、勘定科目ごとに設定できます。
また、会議費など標準税率・軽減税率品目のどちらの取引でも使用する勘定科目は、軽減税率用の補助科目を用意することで、それぞれの取引（補助科目）に応じた消費税率種別を設定できます。

勘定科目ごとに設定する

食料品だけを取り扱う卸売業者や小売業者、食品製造業や飲食業の企業など、売上高・仕入高をほぼ軽減税率品目の取引だけで使用する場合は、勘定科目に消費税率種別「軽減」を設定します。

1. ［合算データ情報 - 連結科目 - 勘定科目］メニューを選択します。
2. 以下の順に設定します。
   
   1. 勘定科目を指定します。
   2. ［連結仕訳入力］ページを選択します。
   3. 消費税率種別で「1：軽減」を指定します。
3. ［F12：登録］を押します。

補助科目ごとに設定する

会議費など標準税率・軽減税率品目のどちらの取引でも使用する勘定科目は、軽減税率用の補助科目を用意して、消費税率種別「軽減」を設定します。

1. ［合算データ情報 - 連結科目 - 補助科目］メニューを選択します。
2. 以下の順に設定します。
   
   1. 勘定科目を指定し、軽減税率品目用の補助科目を新規に入力します。
   2. 「消費税 ‐ 勘定科目と同じ設定にする」で「0：しない」を選択します。
   3. 消費税率種別で「1：軽減」を指定します。
3. ［F12：追加］を押します。
4. ［F12：登録］を押します。
5. 確認メッセージが表示されるので、［OK］ボタンをクリックします。

消費税の計算方法（自動計算・端数処理）を変更する

当サービスでは、消費税の計算を「税込金額から計算する」「税抜金額から計算する」「計算しない」から選択できます。
「計算しない」を選択した場合は、仮払消費税／仮受消費税という勘定科目を使用して、消費税を別途計上します。

1. ［合算データ情報 - 連結科目 - 勘定科目］メニューを選択します。
2. 勘定科目を指定し、消費税自動計算で、消費税の計算方法を選択します。
   
3. ［F12：登録］を押します。