期中に当サービスを導入した場合の手順

概要

当サービスを事業年度の途中から使い始めた場合（期中導入の場合）に必要な手順を説明します。
例のような条件で、当サービスを使い始める場合は、以下の作業が必要です。

1.伝票入力開始月を指定する

［経理業務設定］メニューで、仕訳伝票の入力を開始する月を指定し、登録します。

1. ［法人情報 ‐ 経理規程 ‐ 経理業務設定］メニューを選択します。
2. 「9月分」の伝票から入力を開始する場合は「月」に「9」を指定します。
   「日」は自動的に会計期首の日付と同じになります。変更できません。
   
   

   参考	会計期首から伝票入力開始日までの伝票がすでに登録されている場合は、伝票入力開始日は変更できません。

3. ［登録］ボタンをクリックします。

2.期首残高を入力する

［期首残高］メニューで、通貨１の期首4月1日時点での残高を入力します。

3.取引通貨別の期首残高を入力する

期首4月1日時点で、貸借対照表の科目に取引通貨別の期首残高が存在する場合は、［通貨別期首残高］メニューでその金額と換算額を入力します。

4.期首月から伝票入力開始月までの発生金額を入力する

合計残高試算表などで使用する、通貨１の期首月から伝票入力開始月までの発生金額を、［導入前実績金額］メニューで入力します。
「処理年度」で「導入初年度」を選択し、入力する月を選択します。

5.取引通貨別の発生金額を登録する

期首月から伝票入力開始月までの期間、取引通貨別にも金額が発生している場合は、その発生金額と通貨１に換算した金額（換算額）を、［通貨別導入前実績金額］メニューで登録します。